一生涯にわたって保障が継続する保険です。保険の対象となる人（＝被保険者）が死亡もしくは高度障害状態になってしまった時、契約時に設定した保険金が遺族に支払われるという非常にシンプルな保険です。万一のとき、遺された家族が経済的な心配をせず安心して暮らせるよう備えることができます。

保障期間を一定期間に限定することで保険料が割安になる保険です。保険の対象となる人（＝被保険者）の一定期間内の死亡・高度障害を対象とした掛け捨ての保険です。終身保険に比べ保険料が割安になっており、無理のないご負担で大きな保障を得ることができます。

死亡保障と貯蓄の両方を兼ね備えた保険です。保険期間は一定で、保険期間中に死亡された場合は死亡保険金が支払われ、無事に満期を迎えた時には死亡保険金と同額の満期保険金が支払われます。養老保険は、万一の時の保障を確保しながら、将来に向けた計画的な資産づくりの手段としても役立てられます。

病気やケガで治療を目的とした入院や手術をした時に給付金が支払われる保険です。入院給付金と手術給付金の保障は、医療保険の基本となっています。まずはこの2つで安心できる補償プランを考えましょう。もし、不安が残る場合でも必要に応じて特約を付帯すれば、十分に病気やケガに備えることができます。

がんになった時に給付金を受け取ることができる保険です。保障の対象をがんに限定しているため、保険料が医療保険よりも安いという特徴があります。保険会社によって、保障期間や保障の対象としているがんを制限するものもありますので、加入の前には確認が必要です。この保険では、がんになった時の経済的負担を軽減することができます。

満期保険金や生存給付金によって、入園費、入学費、学費などの教育資金を確保することを目的とした保険です。学資保険の特徴は、保険契約中に保険契約者（親）に万一のことがあった場合でも、それ以降の保険料の支払いは免除され、満期保険金や祝い金は契約通り受け取ることができることです。また、掛け捨てではないので、必ず満期保険金や祝い金が受け取れ、払戻率が100％を超える貯蓄性の高い学資保険もあります。

介護を必要とする高齢者の、治療や介護などにかかる費用を確保するための保険です。公的な介護保険には加入や給付を受けるために高齢に限る等の条件があり、40歳を超えた人は加入する義務があります。それに対して、民間の介護保険の加入条件は各社の定めた年齢等によるので、20代からでも加入することができる介護保険もあり、自由に加入するかを決めることができます。

自分やご家族が、将来一定の給付を受け取るために積み立てる金融商品です。60歳や65歳などあらかじめ設定した年齢から受け取ることができます。保険の対象となる人（＝被保険者）が生存している場合に年金を毎年受け取れるタイプと、生死に関わらず一定期間の年金受け取りを保障されるタイプ、両者を組み合わせたタイプがあり、自分に合った個人年金保険を選ぶことができます。

自動車保険には自賠責保険と任意保険の2つのタイプがあり、どちらも万一の事故に備えたものですが、補償できる範囲が異なります。自賠責保険だけでは、自分自身のケガやマイカーへの補償は受けられません。また相手方への補償ですが自賠責保険では死亡時最高3000万円、後遺障害時最高4000万円となります。賠償金がこの金額を超えることは珍しくありません。また相手の車や家屋を壊した場合には、加害者の自己負担となります。そのためにも、あらゆる面で補償が充実している任意保険が必要となるのです。

一口で住まいの保険といっても商品の種類は様々です。地震や火災はもちろん、水災や風災、雪災などの自然災害などで被害を受けた住宅を補償の対象とするもの。また、盗難や破損など、住まいの中にある家財の被害を補償する保険や、自宅の火災などにより、近隣の住宅に対して生じた損害を補償する保険もあります。思いがけない災害や事故から我が家と家財をまもるためにしっかりと備えることができます。

傷害保険の中でも基本的なものとして、「普通傷害保険」とその家族タイプの「家族傷害保険」があります。これは、日本国内外を問わず24時間、365日、日常生活の中で起こる様々なケガに対して保険金が支払われる保険です。また、万一のケガの補償とともに、ゆとりのあるセカンドライフのために備えた積立型の傷害保険もあります。

ケガの補償に加え、スポーツやレジャー中における、暮らしの中での賠償責任補償や、スポーツ用品などを補償するものです。例えば、ゴルフのプレイ中に飛来したボールに当たりケガをした場合や、スポーツ用品を誤って破損した場合。さらに、旅行中のケガやキャンセル費用も補償の対象になります。

オフィスや工場が火事で燃えてしまったり、台風や地震などで被害を受けた場合の補償や、機械設備に故障・事故があった場合。また、店舗の商品が盗難にあった場合も補償しています。

火災、落雷、爆発などの災害による事故で生じた喪失利益を補償する保険です。火事で店舗が燃えてしまい、商品の販売ができなくなってしまった場合や、災害によって生産ラインがストップしてしまった場合などに備えることができます。

①PL法（生産物責任法）に対する賠償責任
 食品や商品、物品や修理品または請負作業などを、お客さまや依頼主に引き渡した後に、これらの製品の欠陥や仕事の結果によって事故が起こり法律上の賠償責任を負われたときに保険金が支払われます。
②建設工事における賠償責任
 建設工事現場で荷物を運んでいた従業員が誤って工具を落下させ、通行人にケガを負わせた場合や、荷物が荷崩れを起こし、隣家の建物を損傷させた場合などに保険金が支払われます。

強制加入となる政府労災保険に加え、任意労災保険を上乗せすることで充実した補償を得ることができます。業務中に従業員がケガをしてしまった場合や、業務中の事故で従業員が亡くなった場合の遺族への補償。さらに、業務を下請けに発注しているケースで、下請け会社の従業員がケガをしてしまった場合も補償されます。任意労災は、万一労災事故が起こった場合、政府労災だけではカバーしきれない慰謝料や見舞金等を補償しています。